今回は仮想通貨Nano(ナノ)について説明していきたいと思います。
通貨名称 : Nano(ナノ)
2018年1月31日まではRaiBlocks(ライブロックス・通貨単位はXRB）
通貨単位 : NANO
リリース(公開日) : 2017年5月
発行枚数の上限 : 133,248,290 NANO
仮想通貨Nano(ナノ)とは？
仮想通貨Nano(ナノ)とはもともとライブロックス(RaiBlocks・通貨単位はXRB）という仮想通貨が2018年1月31日にリブランディングして誕生した仮想通貨です。
(リブランディングとは、既に存在し構築されているブランドを再構築・再定義するという事です。)
因みにNanoの頭文字の「N」はノードの事を意味しています。
仮想通貨Nano(ナノ)のシステム
Nano(ナノ)は ビットコインやイーサリアムといった仮想通貨で採用しているブロックチェーンではなく「DAG」というシステムを採用しています。
「DAG」というシステム(技術)の特徴は「有向非巡回グラフ」というもので、それぞれのアカウントに 独自のブロックチェーンを置き、トランザクションは各アカウントの保有者が更新していきます。
このシステムによりNano(ナノ)のアカウントの保有者は、他のアカウントに影響される事なくトランザクションが行えるため、マイニングの際に発生するコストが無いので手数料は無料となり、 マイニング時代の必要性がないため取引にかかる時間も早くなりNano(ナノ)の長所ともいえる「ゼロフリー(手数料が無料という意味の言葉)」が現実した訳です。
送金は、送金側と受信側双方のアカウント保持者が署名したブロックによって取引を成立させます。
比較的にみるとDAGという技術は新しい技術で、システムの安定性への評価についてホワイトペーパーでは時価総額ランキングでも上位に位置しているIOTA（アイオタ）がDAGを用いていたため、ひとつの実証例として累積額をあげています。
Nano(ナノ)の盗難・パッキング
一般的にリブランディングを実行すると価格が高騰するといわれているそうですが、2018年1月31日にリブランディングして生まれた仮想通貨Nano(ナノ)の場合リブランディング前とその後での価格変動でみると、リブランディング直後は２５%上昇しました。
しかし、リブランディング数日後は４３%へと下落してしまいます。
これには、 イタリアのフィレッツェにある仮想通貨取引所「BitGrail」で、2018年2月に211億円の盗難があった事が公表された事によるものと思われます。
211億円とはNano(ナノ)の全体数の約13%となる金額です。
また、2018年1月には仮想通貨取引所である「Coincheck」でハッキングがあった事も公表され、Nano(ナノ)を仮想通貨取引所で取引することに大きな不安を抱かせる結果を産み出してしまいNano(ナノ)の保有者に対しては「セキュリティ対策を始めとする安全性への疑念」を抱かせてしまいました。
Nano(ナノ)の今後
Nano(ナノ)の開発チームは「Nano Bug Bounty Program」というものを推進しています。
これは、Nano(ナノ)のコード内にバグや脆弱性を発見したり、悪意のある者がNANOネットワークを悪用する方法を見つけた場合にNano(ナノ)を報酬として支払い、セキュリティ向上対策を行っていというものです。
開発チームはこうしたNano(ナノ)の安全強化を計っていましたが、しかし盗難事件は今後もNano(ナノ)将来性に不安を抱かせるものであり現在取引所はサービス停止中＆盗難資産の返却の予定は無いようです。
一方、Nano(ナノ)公式サイトではこれはBitGrail側のセキュリティ上の問題であり、Nano自体の問題ではないと声明を出しています。
それに対しBitGrail側は「盗難に関する詳細な技術情報は公表しない」という趣旨の発言をしており、盗難事件における技術面の問題についての詳細は、結果的に警察の捜査結果の発表を待つことになるようです。
こうした双方の見解の違いもあることからこの事態への協力的な終結は、現段階では望めるものではありません。
この事態が長引けば長引くほど、Nano(ナノ)への疑心感は高まり信頼性は失われていくものと思われます。
これは同時にDAGというシステムに貧弱性があるのではないかとう 根拠のない噂話すら発生してしまう事もあり得ます。
そうした意味でも、この事件がどう終結するかどうかがNano(ナノ)を構築するシステム自体の評価を左右するものとなるのではないでしょうか。
